武漢ウィルスの本質は「病気」ではなく「国防」！マスコミが報道しない真実の姿（’20年5月現在）

武漢ウィルスに関するマスメディアのひどさは、筆舌に尽くしがたい。まるで真実を報じず、感情的に「反日報道」を続けている。しかし、そればかり言っていても仕方がない。マスメディアが報じないニュースを見ることで、武漢ウィルス問題の「本質」が見えてくると思う。日本の取るべき方向性も含めてまとめてみた。是非、ご覧を。

１．マスコミの意図的に報じない武漢ウィルス関連ニュースの闇

武漢ウィルスに関するマスコミの報道は、見るに堪えない。ほとんど見ていないが、漏れ聞いたりたまに見ると、あまりに感情的でまた「反日的」で、見ると気分が悪くなる。

テレビ・新聞のマスコミは、ほとんど中国共産党の機関の一部、とみるべきだろう。マスコミに対してはいろいろ思うことがあったが、今回は本当にひどさを露呈した。もはや「害悪」でしかない。

今回は武漢ウィルスに関するニュースで、その実態を表すニュースをまとめた。どれもマスメディアではなかなか報じないが、非常に重要なニュースと思われる。是非見てほしい。

２．武漢コロナウィルスの後ろに動く黒いニュース

(1) ピッツバーグ大学で殺害された研究者

2020年の５月２日、米ピッツバーグ大学医学部研究員の中国人研究者、劉賓氏（リュー・ビン）氏（３７歳）が殺害されているのが発見された。自宅で全身に銃弾を受けて死亡していた。その一時間後、犯人とされるグーハオ（46歳）という中国人が近くの車で死亡して発見されている。

明らかに不審な事件である。ピッツバーグ大学は先進的にコロナウィルスの研究を進めていて、劉氏は極めて優秀な研究員だったという。そして、その同僚が「新型コロナウイルス感染の根底にある細胞の仕組みと、続く合併症の細胞基盤について、解明に向けた非常に重要な発見をする間近だった」というタイミングでの殺害である。単なる個人的な争いかもしれないが、若い３７歳の未来ある青年の死はどう考えても不自然に見える。

(2) 最初に告発した医師は逮捕され、その後武漢ウィルスに感染して死亡、続く告発者の逮捕

2019年の１２月の末に武漢でおかしな肺炎が起こっているとSNSで発したのは３４歳の李文亮（りぶんりょう）医師である。その後彼は警察から事情聴取をされると共に、自身も感染し、２月７日に亡くなっている。本当に病気で亡くなったかすら疑わしいが・・・。彼が告発し警察に聴取され、そして亡くなったのは噂でも陰謀でもなく、紛れもない事実である。

李文亮（りぶんりょう）医師も若い３４歳での熱意ある若者だった。そして李文亮（りぶんりょう）医師のみならず、SNSなどで武漢の状況を発信した医師・ジャーナリストは行方不明になったり逮捕されたりして、どんどん摘発されている。

(3) 一気に広まった「Zoom（ズーム）」の危険

今回の武漢ウィルスで突然脚光を浴びたのが「Zoom（ズーム）」である。便利で使いやすいため世界中でもあっという間に広がった。

しかし、このZoomは世界中で禁止の方向に動いている。Zoomではなぜか中国のサーバーを介して情報が処理されていて、情報はすべて中国政府に行く、といっていい。

アメリカの司法長官の報告で「ズームの技術者はほとんど中国に集中している」という報告を出している。
そして、経営者(CEO)のエリック・ユアン氏は山東省の出身の中国人である。中国人が全部悪いとは言わないが、最初からその危険は指摘されていた。そして、このタイミングで一気に普及したことも、偶然とは思えない。

(4) 年末に出されていた台湾の警告を握りつぶしたWHOと中国共産党

世界的に圧倒的早くに対応し、武漢ウィルスの被害をほとんどゼロにしているのが、台湾である。台湾は早くから情報を得ていて準備していた。台湾は１月１１日に重大な総統選挙があったにもかかわらず、すでに１２月から対策は進んでいた。

そして、台湾から１２月３１日にはWHOに対して、『「複数の患者が隔離治療されている」として、人から人への感染の可能性を示唆し、警告した』にもかかわらず、WHOから無視された。台湾政府で新型コロナウイルス対策本部のトップを務める陳時中・衛生福利部長が報告している。WHOはずっと「人から人への感染はない」と言ってきた。台湾からの早くからの報告に真剣に取り合い各国に警告を発していれば、相当変わっていたはずである。

なおWHOは現在のテドロス事務局長、が中国共産党の傀儡（かいらい）とも言われるほどの中国擁護の姿勢である。習近平の部下と言ってもいいその対応には、世界各国からの批判も大きい。
しかし、テドロス氏だけではない。むしろWHOがこうなってきたのは、テドロス氏の前の事務局長マーガレット・チャン氏が徹底的にWHOを中国共産党の下部組織に作り上げた。

台湾を排除したのもマーガレット・チャン氏の時期であるし、ウィルスに「地名をつけない」としたのも、この頃のWHOである。まるで、パンデミックを準備していたかの如くの動き、と言いたくなる。

(5) グーグルアースから突然消えた「武漢P4ウィルス研究所」

武漢ウィルスの発生から、すぐに疑われたのが「武漢P4ウィルス研究所」である。P４とは「最高レベルの防御レベル」を持った研究所を意味する。Pは「Physical containment」の略で、物理的なウィルスの封じ込め体制を指す。そのレベルが４というのは最高峰を指す。

ここが今回のウィルスの発生元、という議論がある。ここでは触れないが、非常に黒いうわさが絶えない施設であり、今回の武漢ウィルスを知る上で重要な施設である。

しかしなんと、これが突然消えた、という疑惑がある。中国ジャーナリストとして深い報道をする、河添恵子（かわぞえけいこ）氏のツイッターを見てほしい。

赤い部分が「P4研究所」があったところである。「土」になってしまっている。爆破したのか、もしくは偽造画像なのか・・・。「なくなってしまった」という信じられない疑惑が持ち上がっている。

河添氏のみならず疑惑を言う人はたくさんいる。武漢を閉鎖したときに武漢に大量の軍（人民解放軍）が入ったことが言われていた。その目的はどうも病人の保護ではなく、違う目的があったという話がある。その一つが、「証拠隠滅」にあったという推論は少し飛躍すぎだが・・・。

(6) 武漢ウィルス騒動の陰で一気に進む「香港弾圧」

「JIJI.com」の記事を引用したい。

新型コロナウイルスの影響で反政府デモが下火になっている香港で１８日、警察が「香港民主の父」と称される李柱銘氏ら民主派の重鎮１５人を、昨年のデモに絡んだ容疑で一斉逮捕した。市民が抵抗しにくい現状を利用し、民主派への圧力を強めた形で、大量検挙には「危機に乗じて政治的始末を行ったものだ」（香港紙）との批判が強まっている。

JiJi.comの記事、より引用

香港も他の地域と同様に、今は人が集まることは禁じられている。そしてもう忘れているかもしれないが、「香港デモ」はまだまだ終わっていない。香港はどんどん中国共産党の圧政がしかれ、それに対して市民が対抗している。
しかし、なんとこの機会に香港デモの主要人物を逮捕している。中国共産党の逮捕が日本の逮捕とはまったく違うことは、説明の必要はないだろう。ひどい言論弾圧と人権侵害が、武漢コロナの今、着々と進んでいるのである。

(7) 尖閣諸島を含めて、さらなる軍事進攻を進めている現実

５月８日に尖閣沖にて大事件が起こっている。尖閣沖で普通に漁をしていた日本の漁船が、領海に侵入してきた「中国海警局の船2隻」すなわち軍艦だが、に追尾された。しかも、日本の領土にもかかわらず中国共産党は「我が国に違法に侵入してきた船を排除した」と言った。

なぜ日本のマスコミはこれを報じないのか。尖閣沖が重大局面に入りつつあることを如実に表す大事件である。

３． 一番得をしているのは「中国共産党」という事実

ヨーロッパもアメリカもロシアも中東も武漢ウィルスに対して国を挙げての対策を行っている。経済は大きく停滞し、社会は混乱している。

そんな中、こともあろうか中国共産党は「マスク外交」というらしいが、マスクを配っている。中国関連企業もこぞってマスクの「寄付」をして協力を演出している。医療機器も買い占めていたようで、それらを各国に展開することで、「恩を売る」行為を行っている。

思い出してほしい。武漢ウィルスの前はアメリカと中国との「貿易戦争」といわれる締め付けで、中国共産党は苦しんでいた。しかし世界中の大混乱の中で、人権を無視して行動できる中国共産党政権は、自国の統計を曲げてまで「感染を抑え込んだ」として、まるで自分たちがウィルスに勝ったかの如くふるまっている。そして、一番の敵だったアメリカが動けなくなることで、中国共産党は優位に立っている。

これから、マスクや医療器具のみならず「ワクチン」や「治療薬」が大きくクローズアップされるだろう。中国共産党はそれを狙いしのぎを削っている。

４．武漢ウィルスの本質は、もはや病気ではなく「国防」「経済」へ

このように、武漢ウィルスにまつわる動きは、決して「病気の抑え込み」だけではない。国と国がしのぎを削って争いが行われている。中国共産党というとんでもない独裁政権をめぐって、いろいろな動きがなされている。

もはや武漢ウィルスの本質は「病気」ではない。国と国とで争っている「戦争」の状態に入ったといっていい。そうした認識が必要である。これから「国防」の観点でいろいろな動きがあることを見ないといけないし、その根幹たる「経済」の動きをよく見て知る必要がある。

ただし、テレビ・新聞のマスコミは、中国共産党に不利になることは報道しない。WHOを笑っていられる状態ではない。日本のマスコミはもはや、中国共産党の機関の一部となった、とみるべきである。武漢ウィルスの本質を見るうえで反、それらのマスメディアは全く参考にすらならない。見ないことがベストと思う。

５．日本の取るべき道は、ひとつ！

日本は、世界にも不思議がられているほど、死者が少なく抑えられている。それは大きなアドバンテージである。

そして、最近の安倍政権には首をかしげることが多いが、一つ大きなことを立ち上げた。中国を中心とした海外へ進出した企業に対し、日本に戻ることを奨励する予算を立てた。国内への製造回帰のためにそれを奨励し支援する枠として、緊急経済対策で2,000億円以上を2020年度の補正予算案に盛り込んだ。これは世界的にも早い段階でいわれ、実は大きく注目されている。

武漢ウィルスがなくとも、ではあるが、これこそが日本が進むべき道と思う。海外に拠点を移して日本を空洞化させ、日本はデフレもあってどんどん衰退させる、そんな２０年間をここで変えるべきである。というより変えないといけない。日本は何千年も「モノづくり」の国である。日本の優秀なモノづくりを、これを起点に復活させるべきである。

この武漢ウィルスにより、あれだけ中国共産党べったりだったヨーロッパでさえ、怒りに満ちている。一番被害を受けている日本こそ、アメリカ・ヨーロッパ諸国と連携して、独裁で人権のない中国共産党政権を締め上げる方向に進めるべきである。そして、日本自身が自国の産業を盛り上げて経済を強くすることが、唯一かつ一番確実な日本と世界の復活の手段である。とるべき道は、一つである！

６．報道されない武漢ウィルスの本質を見極めよう！

まさに「戦争状態」と言っていいと思う。しかし、このブログに挙げたようなニュースは、テレビ・新聞は取り上げないか、取り上げたとしてもほとんど言い訳程度である。